※2023年現在は、教職員への妊活での病休の取得は難しくなっております。
お休みをもらうにはかかりつけ医の診断書が必要になります。

今日は、妊活休暇について紹介しようしようと思います。

沖縄県の教職員の方は、妊活休暇として最大一年間のお休みがもらえるそうです。（基本は３か月毎）

さらに入っている共済保険にもよるそうですが、鍼灸の補助も１０００円程でるらしいです。

そのような制度を利用し、

昨年は教職員６名の方が、不妊治療休暇を利用して心地治療院に体質改善に来られました。

皆さん休暇の間になんとしても結果を出したく、病院と並行して鍼灸を受けられました。

結果、６名施術をさせていただいて、

４名の方が無事妊娠することができました。

気持ちとしては、全員が妊娠になれば良かったですが、それは叶わず、、、

お一人の４０代の方は、妊活を辞め仕事に復帰されました。

もう一人の３０代の方は、教員に復帰されましたが妊活は継続中です。

今回妊娠された４名の方は、現在も順調に経過しています。

今回来られた方の中には、不妊治療で専門のクリニックへ通いながら、

学校の仕事もこなし、ハードな日々を送っていました。

その上、思うように結果がでないということで、心身共に限界にきていたそうです。

子どもは諦めたくないので、不妊治療休暇の制度を知り、妊活に専念することになりました。

私自身も妊活に対しての、特別休暇や金銭的補助は、これからもどんどんと増えていけば良いと思います。

平成３１年３月には、沖縄銀行も妊活休暇を導入するという発表もありました。

全ては把握しておりませんが、他の企業もすでにあると思います。

1年間の休暇でなくても、3か月、6か月だけれも休暇がとれるようになれば、

もっと妊活に専念でき、結果も良くなり、喜ばれる方が増えると思います。

妊娠の為には、医療、勤め先、家族、その他いろんなサポートが必要かもしれませんね。